〈日本人駐在員向け〉ベテラン従業員の支持を得る、日本式経営と駐在員の心得

Description 講座紹介｜Course description

タイでも効果的な「日本式経営」を製造現場で徹底させるには

日本式の現場管理はタイでは通用しない、という指摘がしばしば聞かれます。 確かに、日本人と異なる教育を受けて育ち、異なる価値観を持つタイ人従業員にとっては、日本式マネジメントの考え方を理解できない場面が多くあるのは無理のないことと言えます。さらにはタイ人従業員の世代が変わるに従い、現場での接し方を変えていくことも求められるなかで、会社の経営方針と目標を浸透させ、タイ人従業員のモチベーションを上げていくことは、駐在員にとって難しいのが現実ではないでしょうか。

安定期に入ったと言われる近年の在タイ日系製造業。次の課題として挙げられるのが、現地化と次世代産業への適応のための現場管理です。タイでのさらなる成長を目指すためには、会社の経営理念や目標を浸透させ、タイ人従業員のエンゲージメントを高めていくことが大切です。

本講座では、大手日系自動車メーカーで勤務した経験から日本式経営の利点を熟知し、その知識・経験を元に自身の会社でも日本式管理法を取り込み、事業を成長させたパタナサック氏を講師に招き、タイ人従業員に向けた日本式経営の浸透方法を解説します。タイでも「日本式マネジメント」は効果的であると確信するパタナサック氏。関連合弁会社では若手日本人駐在員にタイでの経営技術や従業員管理法を指導した経験も持ちます。

長年にわたって在タイ日系製造業の現場に携わってきた経験から、なぜタイで「日本式マネジメント」が有効なのかをタイ人の視点で解説し、タイ人からみた駐在員が体得すべきタイの製造現場経営・管理術を伝授します。また、タイ下請産業振興協会 （Thai Subcontracting Promotion Association）副会長という立場から、今後の在タイ日系企業の現地化に必要な取り組みや考え方を解説します。

※お得なシリーズ3講座セットもございます。本セットでお申込みいただくと、通常3回17,000THBのところ、4,000THBお得な13,000THBで受講いただけます。
シリーズ3講座セット：https://miraicampus.com/course/set-1803/

特徴｜Point

1.　タイ人が考える、日本式経営の良さと現場への浸透方法
2.　ここは知っておこう、僕が日本人駐在員に教えたこと
3.　現地化で日本人とタイ人がすべきこと
4.　質疑応答

※本講座では、モデレーター兼逐次通訳者として、mirai campus 運営元の mediator co., ltd. CEO のガンタトーン・ワンナワスがタイ⇄日本語の逐次通訳を行い講座の進行を行います。

対象｜Target

タイに赴任してまだ間もない方、次の世代への引き継ぎを控えている方、従業員への指導や管理方法に悩まれている方

形式｜Format

講義型（定員30名）

講座のスケジュール｜Program Schedule

08:30　受付開始
09:00　講座開始
12:00　質疑応答
13:00　講座終了

Speaker 講師｜Speaker

ガンタトーン・ワンナワス

CEO, mediator co., ltd.

在日経験通算15年。2004 年埼玉大学工学部卒業後、在京タイ王国大使館工業部へ入館。タイ国の王室関係者や省庁関係者のアテンドや通訳を行い、タイ帰国後の2009 年にMEDIATOR CO., LTD. を設立。日本貿易振興機構（JETRO）や福岡県などの日本政府機関、地方自治体の仕事を請け負う他、JETRO海外コーディネーターや中小企業基盤整備機構国際化支援アドバイザー等、日本の6つの組織でアドバイザーとして日本企業をサポートしている。

日本語能力は、日本語能力検定（JLPT）にて最高レベルのN1保持者、ビジネス日本語検定（BJT / 2016年）にて東南アジア最高得点を獲得。2017年9月には、タイ政府主催の日タイ国交イベント「タイ経済ミッション」にて総合司会を担当。

パッタナサック・セアンソムロット 氏

P Qualiy Machine Parts Co., Ltd. & TP Machine Parts Co., Ltd. - Managing Director

自動車部品製造企業のP Qualiy Machine Parts Co., Ltd. 代表でタイ下請産業振興協会 （Thai Subcontracting Promotion Association）副会長も務める。

キング・モンクット工科大学北バンコク校の工学部（機械工学専攻）及びラジャバット・ラジャナガインドラ大学の理工学部を卒業後、日系自動車メーカー2社で働き、2000年に同社を立ち上げた。日本の優れた製造管理の技術を徹底し、ベストサプライヤー賞等数多くの受賞歴を持つ。2015年には、日本企業との合弁会社 TP Machine Parts Co., Ltd. も設立した。経営者としての活動の他、大学でも講師を務めており、「従業員から経営者への展開」等のテーマで教鞭を執る。